エボラニ、LINEマーケティングツールanybotでリッチメニューのボタンクリック数を確認できるよう機能を拡充
エボラニ株式会社が提供するLINEマーケティングツール「anybot」でも、LINE公式アカウントのトークルームに固定表示するリッチメニューのクリック数やユニークユーザー数を管理画面で確認できるよう機能を改善しました。利用状況を元に、リッチメニューを変えたりボタンの位置を変更したりして運用を改善するのに役立てていただけます。ブランドカラーや特別なキャンペーンをリッチメニューに取り入れ、競合他社と差別化しましょう。
開発の背景
LINE公式アカウントのトークルーム内に固定される「リッチメニュー」。見やすい場所に固定されるので、友だち(ユーザー)がよく閲覧する情報を掲載して利便性を高めたり、お得なクーポンを設置して来店・購入を促したりと、効果的に設計すればビジネスの成長に役立てられます。
anybot上で設置したリッチメニューの各ボタンの利用状況を確認するには、従来は個別にお申し出いただき対応していました。
ユーザーさまからのご要望にお応えし、anybot管理画面上で簡単にクリック数およびユニークユーザー数を確認できるよう改善しました。
機能の概要
anybotを使うと、LINEのリッチメニューに以下のような機能を設置することができます。
- URL:自社サイトなど特定のウェブページに誘導
- ミニアプリ:LINE内でアンケートをとる、来店時間の予約を受ける、会員証を表示する、ミニゲームをする
- 問い合わせ窓口:友だち(ユーザー)からの質問を受け付ける
これらのボタンを設定後、管理画面からそれぞれどれくらいクリックされているかを確認できます。CSV形式でダウンロードした数値を分析にご活用いただけます。
リッチメニュー名、ボタン名、クリック数、ユニークユーザー数のデータを期間を指定して確認できます。
注意点:
- ボタンの機能を「テキスト送信」「日時選択」にした場合は計測対象外です。
- URLを計測したい場合はリダイレクト設定が必須です。
- 計測するのは2024年5月22日以降のデータです。
活用方法
どのメニューが何回クリックされたかを確認し、多く利用されている機能のボタンを押しやすい位置(※)に設置したり、デザインを更新したりしてユーザーの使い勝手を向上できます。
逆に、クリックされている回数の少ないボタンは施策の優先度を鑑みながら押しやすい位置に移動したり、デザインを工夫したりします。
必要ないと判断すればリッチメニューから削除するのも一案です。期間を指定して数値を確認し、リッチメニューの定期的な改善にご活用ください。
リッチメニューのデザイン
リッチメニューは好きなデザインにできます。ブランドカラーやロゴ、オリジナルキャラクターなどを使用して自社のイメージを押し出し、競合他社と差別化しましょう。
コンテンツ
キャンペーンや新製品情報、アンケートなどをリッチメニューに加え、自社ブランドにもっと関心を持ってもらえるよう工夫しましょう。
期間限定のリッチメニューと効果測定
例えば飲食店で「今月のおすすめメニュー」の写真をリッチメニューに掲載し、クリック数やユニークユーザー数を1カ月単位で計測し比較します。どんな写真やメニューの反応が良かったか確認し、次回の参考にします。
※LINEは、日本では右利きの人が多いためリッチメニュー右側のボタンがタップされやすいと公表しています。
https://campus.line.biz/line-official-account/courses/rich-menu/lessons/oa-3-5-3
参考記事
アップデート詳細:https://anybot.me/posts/583/
anybot(エニーボット)とは?
https://anybot.me/
エボラニ株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:ソウ・ユ)の主要プロダクトで、流通・サービス・小売業などのDXを加速させるマーケティングツールです。LINE、メッセンジャー、メールなど既存のプラットフォームに予約、会員証、EC、決済、クーポンやキャンペーンなどの機能を追加することで、お客さまがより便利にサービスを利用できるようになります。 2023年4月にはanybot for ChatGPTをリリースし、飛躍的に機能が向上しました。リピート促進やロイヤリティ向上などお客さまとの結びつきを強化するほか、業務効率の改善、人手不足対策などの課題解決に貢献しています。
エボラニ株式会社
本社:横浜市港北区
代表取締役:ソウ・ユ
https://evolany.com/?utm_source=prtimes
2018年に創業した横浜のITベンチャー。主要サービスのanybotでお客様の課題を解決し、デジタル化を促進しています。地域活性化やIT人材育成の取り組みにも力を入れており、青森の地域スーパーや、静岡県の高校生のIT教育支援などを通して社会に貢献しています。
引用