ビジネスSNS「Wantedly」の募集情報をChatGPT上で検索可能に／約10万件の中から最適な募集を提案、キャリア開拓の新たな可能性
- WantedlyのChatGPTプラグインについて
当社が今回提供するプラグインを活用すると、ChatGPT上で、Wantedlyに掲載されている募集情報の中から、簡単に興味関心のある募集を探すことができます。
まずユーザーが、ブラウザ版のChatGPT上でプラグイン機能（※1）を有効にしたうえで、当社が提供するプラグインを選択。その後、希望する職種や勤務地、興味関心などを入力すると、Wantedly上に掲載している約10万件の募集（2023年7月時点）の中から、ユーザーにおすすめの募集を一覧表示します。そして、その中から気になる募集が見つかった際には、Wantedly上の募集ページに移動して詳細を確認し、企業へカジュアル面談を申し込むことができます。
今回提供するプラグインを活用すると、短時間で希望の募集が見つけられるようになります。またChatGPTと対話を重ねる中で仕事に関する潜在意識が掘り起こされ、今までは気が付かなかった新しいキャリアの選択肢が見つかるほか、自身の検索では発見できなかった企業と出会える可能性もあります。
当社ではこれまでも、最新のテクノロジーを活用して、仕事と働き手のより良いマッチング機会を創出してきました。たとえば、機械学習を活用して、ユーザーごとに最適な募集を提示する推薦システム（※2）を開発し、運用しています。今後も引き続き推薦システムの精度向上に邁進するほか、今回提供を開始したプラグインの機能改善を図るなどしながら、一人ひとりに合った会社との出会いをサポートし、「究極の適材適所により、シゴトでココロオドルひとをふやす」というミッションの実現を加速していきます。
※1） ChatGPTのプラグイン機能は、有料プランである「ChatGPT Plus」に登録している方のみが利用可能です
※2）推薦システムの詳細はこちらをご覧ください https://www.wantedly.com/companies/wantedly/post_articles/465747
◆WantedlyのChatGPTプラグイン利用イメージ
ユーザー ：『「シゴトでココロオドル」仕事がしたいのですが、オススメはありますか？』
Chat GPT：Wantedlyが提供する情報を取得・検索し、ユーザーの指定条件に合った募集を基本は10件表示
ユーザー：ChatGPT内で表示された募集の中から興味があるものをクリックし、Wantedlyの募集ページで詳細を確認。興味を持った企業へカジュアル面談を申し込む。
※本プラグインは、ChatGPTの有料プランである「ChatGPT Plus」に登録している方のみが利用可能です。また、本プラグインはWantedlyを登録していない方にもご利用いただけますが、ChatGPTからWantedlyに移動した後、カジュアル面談の申し込み等をする際には、登録が必要となります。
- 【ご参考】ChatGPTとChatGPTプラグインについて
ChatGPTは、米OpenAI社が提供する対話型のAIチャットサービスです。まるで人間と話しているかのような自然な対話ができるほか、手軽に高度なAI技術を体験できることから注目を集めています。2023年2月には月間のアクティブユーザーが一億人を突破したという報道もなされるなど、注目度が高まっています。
2023年3月には、同サービスの機能を拡張するためのツール「ChatGPTプラグイン」が公開されています。これにより、外部サービスとの連携が可能となり、ChatGPTの利便性向上が期待されます。
- ウォンテッドリーについて
ウォンテッドリーは、『究極の適材適所により、シゴトでココロオドルひとをふやす』ために、はたらくすべての人が共感を通じて「であい」「つながり」「つながりを深める」ためのビジネスSNS「Wantedly」を提供しています。
2012年2月のサービス公式リリースから現在まで、登録会社数39,000社（※3）、個人ユーザー数370万人を突破し、国境を越えて『はたらくすべての人のインフラ』を創っていきます。
＜会社概要＞
会社名 ： ウォンテッドリー株式会社
URL ： https://www.wantedly.com
本社所在地 ： 東京都港区白金台5-12-7 MG白金台ビル4F
代表取締役 ： 仲 暁子
設立 ： 2010年9月
事業概要 ：
370万人以上が利用するビジネスSNS「Wantedly」
– 気軽に会社訪問ができる Wantedly Visit
– 出会いを記録し活躍を共有する Wantedly People
ビジネス向け
– 採用マーケティング
– エンゲージメントSuite
※3）2023年1月より日本国内向けサービスの登録企業数に限定して公開
引用
