OpenAIは2025年10月6日、ChatGPTに外部サービスを直接統合できる新機能「Apps」を発表した。これにより、ユーザーは会話を離れることなく、Canva、Spotify、Zillowなどのアプリケーションを活用できるようになる。地図表示、プレイリスト作成、プレゼンテーション編集といった機能が、チャット画面内に直接表示される仕組みだ。
段階的な展開と初期パートナー
Appsは英語で提供が開始され、EUを除くFree、Go、Plus、Proプランの全ログインユーザーが利用可能となる。初期パートナーとして、Booking.com、Canva、Coursera、Expedia、Figma、Spotify、Zillowの7社が名を連ね、今年後半にはAllTrails、Peloton、OpenTable、Target、theFork、Uberなど11社が追加される予定だ。
オープンスタンダードのApps SDK
技術基盤として、OpenAIはModel Context Protocol（MCP）をベースとした「Apps SDK」を公開した。このSDKはオープンソースとして提供され、開発者は会話ロジックとユーザーインターフェースの両方を定義できる。既存のバックエンドシステムへの直接接続も可能で、顧客ログインやプレミアム機能の実装にも対応している。
開発者は公開されたドキュメントとサンプルコードを参照しながら、ChatGPTのデベロッパーモードでアプリをテストできる。年内には、アプリの提出受付と審査体制が整備され、専用ディレクトリも開設される見込みだ。
自然な会話体験の実現
Appsの特徴は、会話の流れの中で自然に呼び出せる点にある。「Spotify、今週金曜のパーティー用にプレイリストを作って」とメッセージを送るだけで、ChatGPTが適切にアプリを表示し、文脈を理解した上で支援する。また、住宅購入について話していると、ChatGPTがZillowアプリを提案し、予算に合った物件をインタラクティブな地図上で閲覧できるようにする。
初回利用時には、データ共有の許諾が求められるなど、プライバシーへの配慮も組み込まれている。年内にはさらに細かいデータカテゴリごとの制御機能も提供される予定だ。
プラグインからアプリへの進化
OpenAIは2023年のプラグイン機能、2024年のカスタムGPTを経て、会話とUIを統合する「アプリ」基盤へと移行した。この背景には、ユーザーがチャットから離れずにあらゆる作業を完結できる「会話OS化」の戦略がある。
収益化と今後の展開
年内には、ChatGPT Business、Enterprise、Eduへの展開も予定されている。さらに、会話中に即時決済を可能にする「Agentic Commerce Protocol（ACP）」の導入も計画されており、開発者の収益化手段が拡充される見通しだ。
Apps SDKはMCP準拠のオープンスタンダードとして設計されており、この標準を採用するあらゆるプラットフォームで動作可能だ。開発者にとっては8億人超のChatGPTユーザーにリーチする機会となり、ユーザーにとってはチャット内で完結する体験が日常化していくことになる。
安全性への取り組み
すべてのアプリはOpenAIの利用ポリシーに準拠し、全年齢層に適したコンテンツである必要がある。開発者は明確なプライバシーポリシーの提示、必要最小限のデータ収集、権限の透明性が求められる。公開されたドラフトの開発者ガイドラインには、アプリが満たすべき基準が詳細に記載されている。
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